圧力容器の区分について解説！低価格かつ高品質な特定設備を中国から日本へ | ケミアークス

同じ圧力容器でも、労働安全衛生法では「圧力容器」、高圧ガス保安法においては「特定設備」と呼ぶことが特徴です。ここでは、労働安全衛生法における圧力容器区分の、第一種圧力容器について解説いたします。

第一種圧力容器と第二種圧力容器は、容器内で気体が発生するかどうかの違いで分類されます。気体が発生する圧力容器が「第一種圧力容器」です。

気体に圧力をかけると、液体と異なり体積の変化が大きいことが特徴としてあげられます。容器が破裂してしまった場合のリスクを考えると、気体が入っている容器のほうがリスクは大きいです。容器内で液体を反応させたり熱したりした場合に、発生した蒸気を受け入れる容器が第一種圧力容器です。

また、蒸気の発生が起こらなくても、液体の温度が沸点を上回る場合の容器は第一種圧力容器となります。圧力容器は、圧力をかけて容器の内部に入っている液体などを動かす「圧送」、液体に混ざっている空気を抜く「脱泡」、内部の固体や液体を加熱するといったシーンで活用されています。第一種圧力容器は破損した際には大きな被害が出る可能性があるため、製造または輸入したときや設置したときなど、段階ごとに検査を受けることが義務付けられています。

続いて、小型圧力容器と簡易容器について解説します。小型圧力容器は、気体の発生を保つための容器であることは第一種圧力容器と同じです。しかし大きさが異なり、第一種圧力容器と比べてサイズが小さいことが特徴です。

• 小型ボイラーまたは小型圧力容器構造規格に基づいた製造
• 製造したときまたは輸入の際に個別検定を受検する
• 1年に1回は、定期自主検査を行う

上記が、小型圧力容器には義務付けられています。

続いて、簡易容器について見ていきましょう。簡易容器とは高圧ガスが充填されている小型の容器のことをいい、基本的に第一種圧力容器や小型圧力容器と同じ用途で使われるものをいいます。

用途は同じでも大きさが異なり、第一種圧力容器や小型圧力容器と比べてサイズが小さく、扱う圧力も小さいものに限られます。使われる圧力も比較的小さい部類に入るため、検査の実施は必須とされていません。

• 35度の温度下で1MPa未満の圧力である圧縮ガスを充填する
• 容器が１リットル以下の内容積であり、35度の温度下において0.8MPa以下の液化ガスを充填する

上記のどちらかに該当する必要があり、カセット式のコンロで使うボンベやエアコンに使われるフロンサービス缶などは、簡易容器に該当しません。

また、最初にご紹介したように、圧力容器は高圧ガス保安法においては「特定設備」と呼ばれています。高圧ガスを使う際の事故を防ぐために、高圧ガス保安法および高圧ガス保安法施行令に基づき特定設備の規定があります。しかし、すべての圧力容器が特定設備に該当するわけではありません。具体的には、高圧ガスを用いる熱交換器の最高使用圧力（MPa）とその内容積が0.004を超えるものに関しては、特定設備として適用されるのです。圧力容器と特定設備は、検査機関や根拠となる法規が違うため、その点を把握しておきましょう。

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圧力容器は、第一種圧力容器・小型圧力容器・簡易容器など区分があります。それぞれ圧力や容量が異なることはもちろん、必要な検査についても違いがあります。圧力容器は破損など不具合が起こると、大きな事故につながり危険です。安全に圧力容器を使うためにも、検査をクリアすることが不可欠といえます。

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